治療薬「タミフル」が効かないインフルエンザウイルスが昨冬、鳥取県で３０％以上という高頻度で見つかっていることが２０日、国立感染症研究所の緊急調査で判明した。
２６日から岡山市で開かれる日本ウイルス学会で発表される。今冬以降、全国的に広がっていく可能性もあり、同研究所では引き続き監視が必要とみている。
同研究所では昨冬、欧州を中心に耐性ウイルスが急速に広まっているため緊急調査を実施。全国の地方衛生研究所から送られてきたソ連型ウイルス（Ｈ１Ｎ１）１５４４株について、耐性株かどうかを調べた。その結果、全体では２・８％にあたる４４株が耐性株だったが、鳥取県だけは６８株のうち２２株（３２％）と、耐性ウイルスの割合が特に高かった。隣接している島根県（１・２％）や兵庫県（７・５％）では１割以下だった。
タミフル耐性ウイルスは昨年１１月以降、欧州を中心に世界中に流行が拡大。ノルウェーの６７％をはじめ、欧州諸国全体で２０％以上を占め、南アフリカなどではソ連型ウイルスのほぼすべてが耐性ウイルスになっている。
鳥取県の耐性ウイルスは、主に小学生から分離した。欧州と米国でそれぞれ流行しているタイプが、同時に流行した可能性が高いという。今後、ソ連型ウイルスが流行した際には、タミフル投与が必ずしも有効な治療でなくなる可能性もある。
同研究所の小田切孝人・インフルエンザウイルス室長は「全国的にはまだ割合は小さいが、今後の推移に注意が必要だ」と話している。
